コラム

従来の英語教育は、高校や大学の入試で点を取ることを目的にした授業内容に偏ってしまっているという問題を抱えていました。入試では英文を和訳したり、読み取ったりする問題が多く、授業内で受験のためのテクニックを学ぶようなことも。英語教育の本質から離れてしまっていますが、「受験合格を勝ち取るためには必要」という意識から、どうしても話す、聞くといったコミュニケーションツールとしての英語からは離れていってしまう傾向にありました。

日本で生活していると、基本的な言語は日本語を使うので、日常的に英語を使う環境というのは多くありません。また、先に出た項目の話とも少しかぶりますが、授業では読み書きが中心となっているため、実際に発音してみたり、会話をしたりする機会も少ない傾向にあります。

もしも実践的な英語を身に着けたい場合は、英会話教室や留学など、自分自身で英語を話すための環境を見つけなければいけない人がほとんどかと思います。

文部科学省の令和３年度「英語教育実施状況調査」によると、英語担当教員の中でも、CEFR B2レベル（英検準１級：学問上や職業上の目的で、柔軟かつ効果的に言語を用いることができるレベル）以上を取得している英語担当教師の割合は、中学校、高等学校ともに増加傾向にあるものの、中学校で40.8％、高校で74.9％しかいません。

母国語が英語ではない中で、英語教育に成功しているといわれているオランダでは、教員になるための「教員教育コース」への入学にCEFR B2レベルであることが必須とされています。それと比べると低い数値と言えるかもしれません。

英語を使った会話や発音などについては、ALTに補助してもらうことなどもあるようです。しかし同調査では英語の授業時間の中でALTを40％以上活用している割合が、小学校では7割以上、中学校では約3割、高校では約1割という結果なっており、まだまだ活用の余地があるとされています。

各学校種で指導改善をするだけでなく、さらに英語力を発展させようと、文部科学省は、「小・中・高等学校を通じた一貫した指標の設定」を示しました。具体的には「高等学校卒業時に『聞く』『話す』『読む』『書く』といった4つの能力が使えるようになる英語力を身に付けることを目指す」としています。

小学校で外国語活動を導入したことでコミュニケーション能力の下地となる部分を養うことはできましたが、進学した際の連携が十分ではなかったため、それまでの学習内容を発展させることができていない状況だったため、連携強化を進めています。

目的を明確化したことで、指導方法や評価方法も明確に示されました。

特に中学校、高校においては、学習指導要領を踏まえ「英語を用いて何ができるようになるか」という観点から、学習到達目標（CAN－DO形式）を設定。指導と評価方法の改善が進められています。

文部科学省は英語における4つの技能のうち「読む」「書く」に偏っていた入試問題を見直す必要があるとしています。そのため、現在は大学、高等学校及び中学校の学校関係団体、テスト理論等の専門家、資格・検定試験の関係団体等からなる協議会を設けて、どのようにしていくべきか議論が重ねられています。

「グローバル化に対応した英語教育改革実施計画」が上がった当時は、小学校中学年に外国語活動を引き下げる案が進められていたため、教科書を作成する必要がありました。2023年現在は、教材も用意されて各学校できちんと導入されています。

そのほか現在の取り組みとしては、音声や映像データなどを活用した教材導入なども計画が進められています。

現在あるＡＬＴなどの活用をさらに充実させるほか、地域内で指導体制を強化するなど調整が進められています。

また現職の教員が、自分が受けてきた英語教育とは大きく異なる方法で指導や評価されることが求められているので、そのことに対応できるよう、研修なども行われています。

今後の英語教育の改善・充実方策について　報告～グローバル化に対応した英語教育改革の五つの提言～
令和３年度「英語教育実施状況調査」概要
英語教育における諸問題の解決策